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在宅看護が増える傾向にあるが、「おひとりさま」は自宅で死ぬことが可能なのか? [老人問題]

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 在宅看護が増える傾向にあるが、「おひとりさま」は自宅で死ぬことが可能なのか?

 日本は超高齢化社会に入り、独居老人は増加の一途をたどっています。さらにがんで死ぬ人が二人に一人になるこれからの時代、一人暮らしをするがん患者の数も増えると予測されています。果たして一人暮らしでがんになっても、自宅で死を迎えることは可能なのでしょうか。墨田区で在宅医療サービス「パリアン」を展開している川越厚先生に伺いました。

 ■日本では独り身は明日の我が身

 2000年に介護保険ができて以来、在宅医療が可能になりました。身寄りがない、家族がいても同居できない、本人が独居を希望するなど、さまざまな理由を背景に、独り暮らしの高齢者の在宅医療のニーズは高まりつつあります。

 事実、私がクリニック川越(東京都墨田区)を開業して以来、16年間で2000人以上のがん患者を看取っていますが、そのうちの1割は独居の高齢者でした。

 2010年には65歳以上の高齢者の一人暮らしは約480万世帯で、数十年前から右肩上がりの線を描いています。同年の夫婦のみの世帯は約620世帯ありましたが、片方が亡くなると独居になる可能性が高いため、将来の独居老人の予備軍です。

 施設が不足いるので、老人ホームは人が溢れているし、がん患者の場合、受け入れてくれる施設はさらに見つけるのに、困難になるので、自宅介護以外の選択の余地がなくなっているのが現状です。そして、今後、一人暮らしの高齢者の方のニーズはますます高まることが確実です。

 独り身は他人事ではありません。多くの人にとって明日の我が身でもあるのです。元気なうちからそのときのことを考えておいた方がいいでしょう。

 高齢で一人暮らし、しかもがん患者が在宅医療をすることに対して、「無理でしょう」「万が一何かあったら」「お金がかかる」「一人で亡くなるなんて可哀想」などの声を聞きますが、私はすべての答えに「問題ありません」と答えることができます。実際、私のグループ「パリアン」ではこれらの問題をクリアして、独居の方への在宅医療を行っているからです。しかし、それにはいくつかの条件が揃っていないと難しいことも事実です。

 ■在宅医療で何より大切なチーム力

 がんの患者は徐々に体力が弱くなり、最後は自分で自分のことができなくなります。高齢者となると衰弱も深刻です。自分の身の回りのことができない、トイレに立つのもやっととなると、生活する上で人の介助が必要です。

 在宅医療では、医師、訪問看護師、ケアマネージャー、ヘルパー、地域ボランティアなどと連携をとって、24時間体制のチームで、日替わりで誰かが1日1回は顔を出します。一人暮らしの方については、ここに配食サービスの人など、毎日出入りされる業者の方たちにも協力してもらいます。地域の結集力がとても重要となります。

 そして、さまざまな方が家の出入りをされるということ、いざとなったときの対応を事前に決めておき、それを周知させてもらうことを、本人はもちろん、予め家族にも理解していただくことが必要不可欠となります。

 リビングウィルとはつまり遺言のようなものですが、遺言が死亡後に有効になるのに対し、リビングウィルは生前から効力があります。自分に決断できる意識、意志がなくなったとき、「延命措置をしないでほしい」「救急車を呼ばないでほしい」「苦痛をやわらげる措置は最大限に行ってほしい」「自宅で死にたい」など自分の希望を叶えてもらえるよう、元気なうちから紙に明記しておきます。そして、その所在と内容については、在宅介護に関わっているすべての人、利用者さんの家を訪れる可能性のあるすべての人に周知しておく必要があります。

 在宅医療は地域のチーム力が不可欠です。実現性の難しさを指摘される方もいるかもしれませんが、私は在宅医療について全国に講演に出かけることもあり、各地での在宅医療の取り組みが広がっていることを実感しているので、将来の在宅医療について悲観的ではありません。

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 川越厚(かわごえ・こう)
 1973年東京大学医学部卒業。茨城県立中央病院産婦人科医長、東京大学講師、白十字診療所在宅ホスピス部長を経て、1994年から6年間、賛育会病院長を務め、退職。2000年6月、「クリニック川越」を開業すると同時に、主にがん患者の在宅ケアを支援するグループ「パリアン」を設立。16年間で2000人以上のがん患者を看取ってきた。訪問看護、居宅介護支援、訪問介護、ボランティアなどのサービスを提供している。メディア「プロフェッショナル仕事の流儀」でもその取り組みを取り上げられた。『いのちとの対話』(日本基督教団出版局)『ひとり、家で穏やかに死ぬ方法』(主婦と生活社)など書著多数。

  引用元 http://news.infoseek.co.jp/article/president_20058/
  プレジデントオンライン / 2016年10月2日



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